妊娠中の体調不良。制度を利用して仕事を休む方法

今や結婚しても日本の共働き率は全体の約6割を超え、今後も増え続けると予想されています。

当然、仕事をしながら妊娠・出産・育児をする女性も増えてきます。

女性の働きやすさが少しずつ見直されてきているとはいえ、現実はやはり大変！

最初のステップは妊娠ですが、待望の妊娠で幸せな中でも、つわりや思わぬ体調不良は付きものです。

と休めずに悩んでしまう方も多いのではないでしょうか。実際に私も悩みの種でした。

もう仕事辞めてしまおうかと何度も心が折れかけた・・・。

でも、そんな時も遠慮せずにしっかり休める制度はあります！

今回は、妊娠したら知っておきたい休職やお金の制度について紹介します。

妊娠中は体調不良になりやすい！仕事を休める制度を知っておこう

待望の妊娠で、喜んだのもつかの間、体調不良に悩まされる女性は多いですよね。

妊娠初期は特にホルモンバランスの乱れもあり、疲れやすく、つわりも始まってきます。
熱っぽい・だるい・吐き気などの症状で妊娠に気づく方もいると思います。

しかしまだお腹は膨らんでいないので、誰も気づいてくれないし、上司にも相談しずらいですよね。

まだ公表してもいいのかも悩みます。

でも、妊娠初期は赤ちゃんが形成される大事な時期です！大事な赤ちゃんの為にも無理は禁物ですよ！

無理をしても何も良い事はありません。ここは周りの為ではなく赤ちゃんのためにしっかり休みましょう！

その為にきちんと休める制度があることを知っておくと良いですよ♪

妊娠中　業務の軽減ができる制度

まず、妊娠中も女性が安心して働ける制度に「母子保護規定」というものがあります。

妊娠中の女性が医師の指導を受けると、事業主は業務の軽減などの必要な措置を取らなければならないという制度です。

具体的にはこちら☟

この制度を利用するには、母性健康管理指導事項連絡カードを医師に記入してもらい、会社に提出します。

母性健康管理指導事項連絡カードとは、医師が必要な軽減措置や期間などを記入してくれるもので、母子手帳に様式が記載されていることがほとんどです。

つわりや立ち仕事で辛い時は主治医に相談すると割とすぐにこのカードを書いてくれると思います。

これなら自分から上司に相談するよりも、休むハードルもだいぶ低くなりますよね。

妊娠中の休職制度

妊娠中は妊娠悪阻と言って、重いつわりで仕事ができなかったり、妊娠初期であれば出血などによる切迫流産・中期以降には切迫早産などで自宅安静か入院になることがあります。

他にも、妊娠中にはさまざまなトラブルや体調不良で仕事を休まざるを得ない場合があります。

もともと妊娠や出産を機に退職を考えているならいいですが、そうでないなら辞めなくても大丈夫。

そんな時は医師から診断書を発行してもらい、休職をすることが可能です。

でも、休職したら金銭面が不安になりますよね・・・。

でも大丈夫。いくつかの条件を満たすと傷病手当金が支給されます！

傷病手当金

傷病手当金とは、病気や怪我などで休職した際に、休職した期間のお給料の約６割が支給される制度のことです。

＜傷病手当金を受け取る条件＞

です。

尚、会社によって違いもあるので、正確には会社に相談してみましょう！

傷病手当金はとてもありがたいですが、申請は毎月必要で、担当医師、会社、自分と３種類の書類が必要等、事務手続に手間がかかるという点も。

そして申請から支給されるまでに１～２か月ほどかかります。

お金が出るからと言って安心して使い込まないよう計画的に♪

余談ですが、私も１人目、２人目共に初期に切迫流産になり、突然のドクターストップ。

２週間程の休職を経験しましたが、このときは、休職制度は使わずに有給休暇にしました。

理由は、有給がたくさん残っていたのと、休職制度を使ってしまうと、ボーナスの査定にも響くと言う事でした・・・。そして有給であればお給料も全額支給されるので、有給休暇を選びました。

こんな方法もありますので、どちらが良いかは皆さんもよく考えて検討してみてくださいね！

まとめ

ざっくりですが、妊娠中の業務軽減策をお分かりいただけたでしょうか？

もちろん会社の理解も必要ですが、誰かが使うことで、後に続く女性が休みやすくなったりするかもしれません。

妊娠中の体調不良は、なってみなきゃ分からない辛さがありますよね。

今までタフだった私も、妊娠中は自分の身体じゃないかのようにあらゆる不調に悩まされました。

妊娠したら一人の身体ではありませんから、無理をせずこのような制度をうまく利用していきましょう！

最後までご覧いただきありがとうございました！